技術士の試験は、どんな難しい大きな仕事をしたかではありません。ましてや、感想文でもありません。難しい計算式や理論式だけを並べてもダメで、学会の研究発表論文でもありません。特許発明考案の説明や単なる説明文でも不十分です。

架空の論文ではない・技術的に体験した内容が必須で、専門知識と応用能力、問題の論理的考察力と問題解決能力について、多くの見識を体系的にどのように考えたかを問う試験です。

この狭き門をくぐった者だけが得られるメリットは、今後の社会を生き抜くための大きな武器となることでしょう。

技術士には、いわゆる業務特権、すなわち法律上技術士でなければできない業務は認められていません。しかしながら、技術士は、国家認定された技術者として、他の国家資格で定める業務上の特典が与えられています。

例えば、建設業法の一般建設業及び特定建設業における営業所の責任者、建設コンサルタント又は地質調査業者として国土交通省に登録できる資格者等その他多数あります。

また、他の国家資格を取ろうとする場合、その試験の全部又は一部が免除されています。

例えば、特定工場における公害防止管理者、労働安全コンサルタント、弁理士等その他多数の国家資格で筆記試験の全部又は一部が免除されています。

法人では、一定の部門に合格して技術士となった者がいる会社では、建設コンサルタント登録が可能となります。

また、技術士の人数によって、公共工事等で評価される入札参加資格審査申請書の客観数値を向上することができます。

誤解を恐れずに具体的にいえば、技術士1名で年間5億円の工事実績高に匹敵する評価をされます。

自己資本比率では、技術士2名で5％未満を5～10％と同等に評価してもらえます。営業年数では、技術士1名で5～15年を15～25年に評価してもらえます。