技術士試験専門予備校 全部門 完全対応宣言
JESは技術士試験専門予備校として、全部門(21部門)の合格ノウハウを教えることを宣言いたします。【代表取締役:坂林和重】 各コース一覧表(PDF)

坂林和重の技術士試験コラム

今のお勧めコース

慎重な人は成功できない人

2022.07.29

【お知らせ】早期割引無料セミナー

1)早期割引

2023年度の合格を目指す人に割引制度の開始です。2023年の合格を目指して専門充実コース(Sコース)または口頭試験説明資料作成コース(Cコース)を~7/31(日)までに申し込まれる人は、8,000円の受講料を割引いたします。割引を希望される人は、セミナーを申込んでクレジット決済を定価金額で終了して連絡をお待ちください。事務局から8,000円の返金口座の問合せを行います。もし銀行振り込みで申し込まれる人は、定価から8,000円を減額した金額で振り込みください。なお割引適用は、7/31(日)までです。専門充実コース(Sコース)と口頭試験説明資料作成コース(Cコース)以外のコース(例えば、すでに申込み済みの人や、1日コース・動画コース・プレミアムコース・模擬口頭試験を申込む人を除きます)には、割引を適用できません。

 2)2023年度の試験準備開始

無料セミナーを下記で開催します。参加希望者は、申し込みください。

【コラム本文】慎重な人は成功できない人

世の中には、慎重にして行動し無いのが美徳のように考える人がいます。あるいは、失敗しないのが最善策と考える人がいます。ですがそのような人は、あまり良い結果に恵まれません。例えば、野球で考えて下さい。安全策のバンドばかりしていたのでは、ホームランが出ません。空振りを恐れずにフルスイングする事でホームランが出ます。

また、3割程度の成功率のプロジェクトがあるとします。失敗を恐れて挑戦しなければ、大成功を得ることが出来ません。チャレンジすれば3割程度の成功率でも成功するかもしれません。何かを成し遂げた人は、可能性が低くても挑戦した人たちです。

さて貴方はどうでしょうか? 先日技術士試験がありました。結果がどうであれ復元論文を作成して、口頭試験の準備をしているでしょうか?

『思うような解答が書けなかった』と言って合格をあきらめて無いでしょうか? 3割程度の可能性でも4回挑戦すれば、10割を超えます。すなわち4回挑戦すれば、必ず合格するという事です。その4回目が、今回かもしれません。

世の中には、奇跡を起こせる人がいます。奇跡を起こせる人は、良い結果を信じで準備をした人です。『筆記試験に合格している』と信じて口頭試験の準備をしている人が、奇跡を起こせるのです。『もうダメだ』と考えて、口頭試験の準備をし無い人は、たとえ筆記試験に合格しても、口頭試験で不合格になる人です。

貴方は、奇跡を起こせる人ですか? それとも、あきらめて奇跡に無縁の人ですか?

では、自分を信じて、口頭試験の準備を始めましょう。

きょうから2023年7月17日(月・祝)の第2次試験まで353日です。頑張りましょう。

<第一次試験>今日の第一次試験 です(今日は、流れの基本に関する問題です)

来年の試験予想日である2022年11月27日(日)第1次試験まであと121日です。 2022年は、ぜひ合格しましょう。

JESでは、第一次試験の過去問題も分析しています。繰り返し出題される問題を知りたい人は、動画ページ(←ここをクリック)から確認してください。

第一次試験の勉強用に基礎科目、適性科目、専門科目(機械部門、電気電子部門、建設部門)について第一次試験の動画をvimeoにUPしています。 2021年の合格を目指している人は、vimeoに登録して視聴してください。

もしご視聴されたい人は、下の科目名をクリックしてご覧になってください。

基礎科目(←ここをクリック)

適性科目(←ここをクリック)
機械部門(←ここをクリック)
電気電子部門(←ここをクリック)
建設部門(←ここをクリック)

環境部門(←ここをクリック)

 なお、倍速再生すれば、半分の時間で視聴できます。

では、今日のコラムです。さて今日の第一次試験の問題 です。(今日は、建設部門に関する問題です)

 

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建設環境関係の各種法令などに関する次の記述のうち,最も
不適切なものはどれか。

(1)工事で使用する生コンクリートを製造するバッチャープラントは
、生コンクリート製造業に該当するとして、水質汚濁防止法における
特定施設として扱われている。

(2)大気汚染防止法において、湿式のふるいは原動機の定格出力に
かかわらず法律の一般粉じん発生施設に抵触しないので、
都道府県知事への設置の届け出は不要である。

(3)工作物の新築、改築又は除去に伴って生じたコンクリートの
破片は、廃棄物の処理及び清掃に関する法律における産業廃棄物
である。

(4)振動規制法に定める特定建設作業の規制に関する基準では、
特定建設作業の振動が、当該特定建設作業の場所の敷地境界線に
おいて、75デシベルを超える大きさのものでないこととされている。

(5)騒音規制法により、指定地域内で特定建設作業を伴う建設工事を
施工しようとする者は、当該特定建設作業の開始の日の7日前まで
に、都道府県知事に届け出なければならないとされている。







⇒答え(5)

(1)適切。

(2)適切。

(3)適切。

(4)適切。

(5)不適切。都道府県知事ではなく、市町村長に届け出なければ
ならない。

以上です。

★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★★

 

では、次の試験での合格を目指して頑張りましょう。このコラムは、拡散希望です。 1人でも多くの人に技術士になっていただきたく思います。このコラムが、読者の励みになればと思います。 転記転載転送をよろしくお願いいします。